4月25日付の日経新聞1面によれば、役員報酬として自社株を交付する企業が増えているという。業績向上への動機づけを強め、投資家を意識した経営につながることが期待できることから導入が進んでいるようだ。
先日は、上場企業が保有する自社株の価値が約20兆円になったという記事があった。業績向上により株主還元策として自社株買いをする企業も増えている。
自社株の使い方としてはいろいろあるが、役員報酬として現金ではなく自社株式を交付することもその一つだ。そしてより典型的なのは、企業買収の際に買収先の株主から現金で買収先企業の株式を買い取るのではなく株式交換というかたちで自社株を買収先企業の株主に交付することだ。
これらは、自社株式を現金の代わりに使っている。すなわち株式が一種の通貨のような働きをしているということだ。
通貨は中央銀行に対する信用によってその価値が担保されている。同様に株式の価値もその発行企業の信用に左右されているとすれば、いかに信用というものが重要かということがわかる。
ということは、信用の状況によっては現金より株式が選ばれることがありうるのだ。
日経平均株価が2万円を超えてきたが、これもゆるやかに現金から株式が選ばれつつあることを意味しているともいえる。もし今後、急激なインフレが起こったときも、より鮮明にこのようなことが起きるかもしれない。
ただどんな株式でもいいのではなく、やはり信用力の高い株式でなければ選ばれないだろう。ここで信用力が高いというのは、財務的リスクが少ない、すなわち倒産する可能性が低い、というのはもちろんだが、いかなる状況でも収益力を保つことができることだ。
自分の持ち株が通貨の代わりとして選ばれるようなことがあるだろうか。
こんな観点で株式投資を考えてみるのも面白いと思った。
